脱毛サロンでよくある契約トラブルと対策

脱毛サロンはその需要が高まるにつれて、日に日に数が増えています。同時に、ムダ毛で悩んでいる方々を利用して、不適正なサービスを提供する悪徳サロンも参入しています。契約上のトラブルを確認し、その対策を把握しておくことが大切です。

契約にはないしつこい勧誘を受けるトラブルがあります

脱毛サロンでもっとも多い契約トラブルにしつこい勧誘があります。基本的に、勧誘はありがたいものです。利用者の相談内容に応じて適切な勧誘を受けることにより、専門家の視点から適切で快適なサービスを受けられるからです。勧誘することによってサロン側と利用者の双方に利益が生まれます。一方で、まったくあなたの利益に結びつかない一方的な勧誘をしているサロンが存在します。サロンの強引な勧誘を規制する法律があることから、監視が厳しくなっていますが、まだまだ油断できない状況です。

具体的には、全身脱毛の契約を結んだにも関わらず、全然関係がない美容品の勧誘をしつこく行うサロンがあります。そのほか、トレーニングについて指導している本やDVDなど、日々多様なものを押し売りしているサロンが存在します。そのような悪徳業者の被害にあわないためには、適切な対処を学んでおくことが大切です。

はっきりと契約以外のサービスは拒絶しましょう

しつこい勧誘を受けた場合、そのサービスが自分にとっていまは必要ないと断言して、はっきりと断ることが重要です。しつこく勧誘するサロンは、いらないものを断れない気の弱い人を狙って強引にサービスを押し売りしています。

そのため、はっきりと断るだけで、「この人は自分の意思をしっかり主張できる人」だと判断し、しつこい勧誘をすぐに止める可能性が高いです。咄嗟に断ることがむずかしい方は、事前に断る言葉を考えておくことも有効です。しつこい勧誘を受けたら、はっきりと拒絶の意思を伝えましょう。

クーリングオフの返金金額があきらかに少なすぎるサロン

脱毛サービスに申し込んだ後、サービス内容に不満を感じたのでクーリングオフを行った際に、返金された金額が少なすぎるケースがあります。脱毛サロンにおいてクーリングオフまわりのトラブルは決して少なくないので注意が必要です。例えば、全12回の脱毛サービスに申し込んだ方が、途中の1回目でサービスの中止を訴えて、未使用分の解約料金を返金するように申し出たとします。

サロン側はその申し出を受け入れたにも関わらず、施術1回分にも満たないごく少額しか返されないケースがあります。当然利用者は不満に思って異議を申し立てますが、「サロン独自の計算方法による返金額です」と返答される可能性が高いです。契約書を見て納得できる内容だと思っても、記載されていない部分で消費者を欺く悪徳サロンが存在します。

契約する前に明確に返金金額を確認しましょう

「途中解約でしっかり返金します」と宣伝しているサロンであっても、ごく少額しか返金されないケースがあります。適正な金額を返金してもらうためには、契約時に具体的な返金方法について厳密に確認しておくことが大切です。また、解約時の返金金額や内容を契約書に明確に記載しなければならないという法律があります。

契約書の返金の項目を読んでみて、曖昧でどのようにも受け取れる表現であった場合、サロンのスタッフにかならず問い合わせましょう。そして、別の契約書をあらためて用意したり、納得できる説明が受けられない場合には、そのサロンの利用を見送った方が無難です。

不適正な契約書をしっかり保管しておきましょう

すでに不適正な契約書に契約してしまった方であっても、適正な返金を受け取ることをあきらめることはありません。適切な返金を受け取れなかった時点で、かならず厳重に後の証拠となる契約書を保管しておきましょう。クレジットカードで支払っていた方であれば、カード明細もいっしょに保管しておくと安心です。

クーリングオフという制度が法律で定められている関係上、契約後8日以内であれば契約を解除できます。また、8日間のクーリングオフ期間を過ぎてしまったとしても、途中解約はできます。ただし、法律で解約手数料を請求できることが定められているため、サロン側が手数料を請求してくれる可能性があるので注意が必要です。

消費者をトラブルから守ってくれる消費者センター

何かトラブルがあったら、商売上のトラブルを消費者側に立って解決してくれる消費者センターに相談しましょう。消費者センターには、日々多種多様な消費者の相談が寄せられています。そのなかには、あなたと同じような状況に立たされて、悩んでいる案件があるはずです。消費者センターは専門知識を駆使して不正な取引からあなたを守ってくれます。

まとめ

悪徳サロンの被害にあっている方は決して少なくありません。事前にどのようなトラブルがあるか理解し、自分が被害にあわないように注意しましょう。万が一に被害にあったら、消費者センターのような専門家を頼ることが大切です。

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